VPP（Virtual Power Plant、仮想発電所）とは、企業・自治体が所有する自家用発電設備、蓄電池やEVなど分散しているエネルギーリソースを相互につなぎ、コントロールすることで、まるで1つの発電所のように機能させる仕組みです。

エネルギーマネジメントシステム（EMS）とは、施設や工場、ビルなどで使用されているエネルギーに関するデータを収集・分析し、可視化した後に最適化してエネルギー消費のムダを省くシステムのことです。

EVに求められる価値は移動だけにとどまらず、用途の重要性が高まり、電力インフラやエンターテインメント空間など「移動以外」へと大きく広がっていくことで、今後、さまざまな事業機会が生まれ異業種の企業もこのチャンスを手にすることができます。

EV化に伴い、MaaSの価値が再定義されようとしています。MaaSという領域は、移動をより低コストで便利にする統合サービスとしての位置づけが主でしたが、今後EV車両へと置き換わると想定される中で、新しいビジネスの可能性が生まれています。

電力料金の問題や車体の高さ、充電時間の問題などが個人または企業におけるEVの導入を妨げる要因になっています。EV化を加速するためには、ユーザーがメリットを感じられるような形で提案し、導入を促進することが求められています。

ガソリン車からEVへシフトすることで、エネルギーインフラやIoT、ネットサービスなどと繋がるコネクテッド化やサービス化が進み、モビリティの在り方が変わっていきます。そうなれば当然、自動車のバリューチェーンも変化していかざるを得ません。

欧州、中国ではEV普及に向けた政策が多く展開されています。EV普及のためには「ムチ」と「アメ」を上手く使い分ける政策が必要不可欠です。2020年以降もEVは堅調な増加を見せており、着実にEVシフトが進んでいることがうかがえます。

カーボンニュートラルを実現するための3原則は、再生可能エネルギーへの移行、モノをつくる際に発生するCO2排出量の削減、技術革新によるCO2排出量の削減です。容易に実現できる課題ではないものの、多くの事業機会の誕生が期待されています。

EVX市場においてサービス供給領域とマネジメント領域の中間に位置しているのがBCPと充電インフラです。安全とEV普及には必須ですが、設置後も維持費が発生します。コストの縮小や別のサービスとの組み合わせで相殺などがポイントになってきます。

EVシフトはイノベーター、アーリーアダプターには早期に普及することが見込まれます。しかし、アーリーマジョリティやレイトマジョリティといわれる大衆に普及させるには「国主導の補助政策（アメ）と規制（ムチ）」が必要です。

EVを使って社会全体に価値を生み出していくことを先進的に進めてきた欧州の政策動向、特にグリーン化戦略について事例とともに説明し、欧州の戦略を踏まえた際に日本はEV領域においてどのような戦略で生き残っていくのかについても検討しております。

天候に依存する再生可能エネルギーは供給が不安定（自然変動性）で、再生可能エネルギーは実用性の観点で問題視されていました。しかしながら、自然変動性の解決策として、最近では蓄電池が注目を浴びています。