経営陣紹介

代表取締役

関 厳Iwao Seki

国際公認経営コンサルティング協議会認定 マスター・マネジメント・コンサルタント

東京大学卒業後、大手経営コンサルティング会社に入社。

住宅・不動産、自動車、電機メーカー、卸売など幅広い業界のコンサルティング業務に従事した後、ボードメンバーとしてコンサルティング部門を統括。2012年「“100年後の世界を良くする会社”を増やす」を理念としてリブ・コンサルティングを設立。

現在は当社代表に加えて株式会社Impact Venture Capitalの代表パートナーも務める。コンサルティング活動以外にも執筆・講演活動も行っており一部著書は国外のアジア諸国でも発刊されている。

代表的な執筆書籍として「経営戦略としての紹介営業」「東大生はなぜ会社で使えないのか?」等がある。

権田和士

常務取締役

権田 和士Kazuhito Gonda

国際公認経営コンサルティング協議会認定 マネジメント・コンサルタント

早稲田大学卒業後、新卒で大手コンサルティングファームに入社。

様々な業界のマーケティングコンサルティング、経営戦略コンサルティングに従事。2008年より4年間、住宅不動産領域のコンサルティング事業部の統括責任者を務めたのち、MBA留学を機に同社を退職。米国ミシガン大学にて経営学修士(MBA)取得。

2012年株式会社リブ・コンサルティングの創業役員として入社。現在は同社常務取締役COOとして、コンサルティング事業本部全般の統括を務める。

また、グループ会社の株式会社プルーセルの代表取締役および株式会社Impact Venture Capitalのパートナーを務めている。

書籍の監修として「アクセル デジタル時代の営業 最強の教科書」「隠れたキーマンを探せ! データが解明した最新B2B営業法」「モンスター組織 停滞・混沌・沈没…8つの復活ストーリー」「ストックセールス 顧客が雪だるま式に増えていく 「4つのメッセージモデル」等がある。

加藤有

取締役

加藤 有Yu Kato

国際公認経営コンサルティング協議会認定 マネジメント・コンサルタント

早稲田大学卒業後、大手コンサルティングファームに入社。地方中小企業の業績改善、大手サービス業の組織風土改革などのプロジェクトに従事。

2012年、株式会社リブ・コンサルティング立ち上げメンバーとして入社。現在は同社取締役として住宅不動産部門の統括、また、グループ会社の株式会社Impact Venture Capitalのパートナーも務めている。

早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター Executive MBA Essence 修了。執筆書籍として「伸びる会社はここが違う 住宅会社の新成長戦略」「モンスター組織 停滞・混沌・沈没…8つの復活ストーリー」「人事マネジメント(2019年11月号 “エンプロイー・エクスペリエンスの設計”)」等がある。

中川貴裕

取締役CFO

中川 貴裕Takahiro Nakagawa

Financial Risk Manager – Certified by the Global Association of Risk Professionals/経営学修士(MBA)

慶應義塾大学を卒業後、みずほ銀行、HSBC、JPモルガンにて20年以上の金融キャリア。

投資銀行業務、グローバル経営企画部、グローバルCFOなどを務めたのち、INSEADにてGlobal Executive MBA(経営学修士)を取得。その後、東南アジアの商業銀行にて副頭取としてデジタルを主体とした全社戦略を策定・推進。

2021年末より、リブ・コンサルティングの執行役員CFO。
2022年7月取締役就任

CHRO

武山 慎吾 Shingo Takeyama

東京大学卒業後、三菱商事を経て、ボストン・コンサルティング・グループに入社。多岐にわたる業界のクライアントに対して中期経営計画策定、マーケティング戦略策定、新規事業開発、コスト削減等のプロジェクトに従事。ファーストリテイリングに移り、柳井社長の下で人事改革を推進。当時最年少で人事部長に抜擢される。リブ・コンサルティングに入社後は、執行役員CHROとして全社の人材採用・人材育成・組織開発に関わる取り組みをリードしている。

社外取締役

岡 俊子Toshiko Oka

明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科(ビジネススクール)教授/アース製薬株式会社 社外取締役/ 株式会社ハピネット 社外取締役 / ENEOSホールディングス株式会社 社外取締役 / 日立建機株式会社 社外取締役  他

一橋大学卒業。ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士(MBA)。

1986年に等松・トウシュロスコンサルティング㈱(アビームコンサルティング㈱の前身)に入社。その後グループ内移籍等を経て独立。グループ経営やM&Aをテーマとしたコンサルティング活動をしながら、上場会社の社外役員、経済産業省等政府の審議会の委員を務めるほか、大学院で教鞭をとるなど幅広く活動中。

三宅篤彦

取締役監査等委員(常勤)

三宅 篤彦Atsuhiko Miyake

一橋大学商学部卒。
1982年、横浜銀行入行後、法人渉外・融資管理・融資審査部門等に従事。
2000年、上場支援で在宅系介護企業に出向(その後、2003年に転籍)。同社のジャスダック上場、東証二部上場、東証一部指定に管理系執行役員として関与。2016年、同社の子会社である人材系企業の代表取締役社長就任、2018年のジャスダック上場を指揮。
2021年、リブ・コンサルティングに参画。

取締役監査等委員

高原 明子Akiko Takahara

三菱商事株式会社での株式会社ビジネス・コープ(現株式会社ベネフィット・ワン)立ち上げをはじめ、日本のインターネット黎明期からネットを活用した様々な事業のスタートアップに携わり、主にサービス企画・業務設計、資金調達などを担当。その他、証券アナリストや経営企画・内部監査を含む幅広い分野の経験を活かして、取締役、監査役として企業の発展に寄与し続けている。リブ・コンサルティングには2021年から参画。

取締役監査等委員

斎藤 創So Saito

弁護士/ニューヨーク州弁護士
創・佐藤法律事務所

1999年弁護士登録
東京大学法学部、ニューヨーク大学ロースクール卒業
西村あさひ法律事務所にて16年間、主として金融分野(証券化、ファンド、デリバティブ等)を取り扱った後、2015年に現事務所を立ち上げ。
専門はWeb3、FinTech、スタートアップ、ベンチャーファイナンス。Metaverse Japan監事、日本STO協会公益理事、日本ブロックチェーン協会顧問、FinTech協会キャピタルマーケッツ部門事務局なども務める。Chambers Asia Pacific、Best Lawyers rankings、Legal500で日本のFinTech、金融機関規制分野などでランクイン。

アドバイザー紹介

エグゼクティブ・フェロー

佐藤 勇樹Yuki Sato

株式会社リクルートにて17年勤務した後にA.T. Kearneyに入社。
金融業界、IT業界を中心に、戦略コンサルティングを展開。
2002年にA.T. Kearneyパートナーに就任。
IEEE(The Institute of Electrical and Electronics Engineers)Member、ITコーディネータ協会運営委員 / 経営情報学会会員 / 産業構造審議会人材育成カリキュラム策定委員を歴任。2017年、リブ・コンサルティングにエグゼクティブ・フェローとして参画。

アドバイザー

神田 昌典Masanori Kanda

アルマ・クリエイション株式会社 代表取締役 / 一般財団法人リードフォーアクション 代表理事/ NPO法人 学修デザイナー協会 理事 / 創造的課題解決法「フューチャーマッピング」開発者

上智大学外国語学部卒。ニューヨーク大学経済学修士、ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士(MBA)。
大学3年次に外交官試験合格、4年次より外務省経済部に勤務。戦略コンサルティング会社、米国家電メーカーの日本代表として活躍後、1998年、経営コンサルタントとして独立。
同年、作家デビュー。『GQ JAPAN』(2007年11月号)では、“日本のトップマーケター”に選出。
2012年、アマゾン年間ビジネス書売上ランキング第1位。
2014年、米国ウォートン校が主催する「ウォートングローバルフォーラム東京」における特別講座にて、唯一の日本人講師を務める。
2018年、マーケティングの世界的権威のECHO賞・国際審査員
ビジネス分野のみならず、教育界でも精力的な活動を行っている。

miyata hiroaki

アドバイザー

宮田 裕章Hiroaki Miyata

慶応義塾大学 医学部教授 / 大阪大学医学部 招へい教授 / 2025日本国際博覧会テーマ事業プロデューサー / うめきた2期アドバイザー / 厚生労働省 データヘルス改革推進本部アドバイザリーボードメンバー / 新潟県 健康情報管理監 / 神奈川県 Value Co-Creation Officer / 国際文化会館 理事

専門はデータサイエンス、科学方法論、Value Co-Creation。データサイエンスなどの科学を駆使して社会変革に挑戦し、現実をより良くするための貢献を軸に研究活動を行う。専門医制度と連携し、5000の病院が参加する National Clinical Database、LINEと厚労省の新型コロナ全国調査など、医学領域以外も含む様々な実践に取り組むと同時に、経団連や世界経済フォーラムと連携して新しい社会ビジョンを描く。共創する社会ビジョンの1つは、いのちを響き合わせて多様な社会を創り、その世界を共に体験する中で一人ひとりが輝くという“共鳴する社会”。

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