SOLUTION
顧客ニーズの多様化や複雑化等に伴い求められる業務量は増加する一方で、生産労働人口の減少、働き方改革への対応により対応可能な時間的リソースには限りがあり、労働生産性を高めることが事業展開における重要テーマとなっています。
リブ・コンサルティングでは、労働生産性を向上するための施策を描き、推進していきます。
生産性とは、投下する時間に対し、どの程度の成果が得られるかによって定義されます。
生産性=成果/総工数
生産性を定義する上で、各部門において求める成果が何かが明確になっていないケースも多いため、成果とは何かから定義することが重要となります。
サービスについてもっと詳しく知りたい、より多くの導入事例を見たいなど、興味がある方はぜひお気軽にお問い合わせください。
生産性を考える上で、まずは各職種やポジション別に、主体業務(成果創出に直結する業務)と付帯業務(成果に直結しない業務)は何かを定めます。
これを踏まえ生産性は以下の式で定義します。
つまり生産性を高める上では、稼働率を高める観点(付帯業務を削減する)、パフォーマンスを高める観点(成果を出す業務プロセスを明確化する)が存在し、それぞれの観点で取るべきアクションを描きます。
働き方改革への対応に伴い、労働生産性を高めることは必須となる一方、これまでの通例として行ってきた業務が多々存在する中で、社内で検討しようとしても、どの業務を減らし、どの業務への時間を増やすべきか判断がつかないケースが多くあります。
そこで、リブ・コンサルティングが客観的な視点で業務分析を行い、成果につながる業務とそうでない業務を特定し、抜本的な業務改革を推進します。
収益性の低い顧客への対応に時間がかかり、重点顧客や新規顧客開拓に時間を投下しきれていない。
顧客ニーズ多様化・リリース製品の増大に伴い設計開発案件の数が増える中、設計人財が不足し、開発対応が追い付いていない。
属人化した人手便りの業務により個別最適化が進み、会社全体で見ると非効率な業務が多々発生してしまっている。
各部門における主体業務、付帯業務を明確化したうえで、各メンバーが何にどの程度時間を使っているのか可視化することで、現状課題を把握します。
付帯業務比率が高い場合、付帯業務を削減するための施策を描き、主体業務比率を高めるためのプランを明確化します。
メンバーによるパフォーマンスの差異を分析し、高パフォーマンス人財の行動要件を明確化し、全体へ広げるための業務標準化施策や教育施策を描きます。
生産性を向上させるために、メンバーの意識改革を図ると共に、具体的な生産性向上施策を実行に移し、生産性を高めるまでの実行支援を行います。
リブ・コンサルティングの生産性向上支援では、以下のようなことを実施可能です。
サービスについてもっと詳しく知りたい、より多くの導入事例を見たいなど、興味がある方はぜひお気軽にお問い合わせください。